教育費も、住宅ローンも、老後も。
わが家のお金、
この先ずっと大丈夫？
質問に答えるだけで、95歳までのキャッシュフロー表を作成します。 教育費・年金・退職金・住宅ローンを織り込み、繰上返済をしても家計が持つのかを金融資産の推移で判定します。
よくある家族の型から始める
1クリックで条件が入り、そのまま結果まで進みます。あとから各ステップで直せます。
あなたと配偶者
収入と退職の見通しを教えてください。年金額の試算にも使います。
あなた
現在 36 歳配偶者
なぜ繰上返済の判断にライフプランが必要なのか
住宅ローンの繰上返済シミュレーターは「300万円を繰り上げると総利息が96万円減る」と教えてくれます。 しかしその計算は、その300万円を出せる前提で成り立っています。 子どもの大学入学と重なっていたら、利息を96万円減らした代わりに、より高い金利の教育ローンを借りることになりかねません。
ライフプラン表は、この「出せるのか」に答えるための道具です。 収入と支出を1年ごとに並べ、金融資産の残高がどう推移するかを追いかけます。 繰上返済あり・なしの2本を並べたとき、資産が最も少なくなる年にいくら残っているかが、 その繰上返済計画に耐えられるかどうかの答えになります。
年収と貯蓄額を入れると、何がわかるのか
出発点になる数字は、年収・貯蓄額・家族構成の3つです。 年収からは手取りを概算し、そこから生活費・教育費・住居費を引いた残りが、その年の貯蓄の増減になります。 貯蓄額は、その増減を積み上げていくときの初期値です。
この3つだけでも、金融資産が最も少なくなる年がいつで、そのときいくら残るかは出ます。 同じ年収600万円でも、貯蓄が300万円の家計と1,500万円の家計では、教育費のピークで取れる選択肢が変わります。 年収だけを見ても、貯蓄だけを見ても出てこない数字です。
手取りの計算は扶養控除・配偶者控除・生命保険料控除などを織り込まない簡易式のため、実際の給与明細とは差が出ます。 絶対額を当てる道具ではなく、前提を変えたときに何がどう動くかを見る道具として使ってください。
家計の山場は「教育費 × 住宅ローン」で決まる
日本の家計で最も苦しくなるのは、多くの場合子どもの大学在学中です。 私立理系に進んで下宿した場合、学費と仕送りで年間250万円前後が4年間続きます。 子どもが2人いて学年が近ければ、この負担が重なります。
その時期に住宅ローンの返済が並走していると、収入がピークにあっても年間収支は赤字になります。 赤字自体は問題ではありません——それまでに貯めた資産で吸収できるなら計画どおりです。 問題は、吸収できるだけの資産を、その時点で持っているかです。 繰上返済はまさにこの資産を先に減らす行為なので、実行時期の設計が重要になります。
老後は「年金と生活費の差額 × 年数」で決まる
退職すると給与が途絶え、収入は年金だけになります。 会社員として平均年収500万円で40年間働いた場合の年金は月16万円前後、 国民年金のみなら月約7万円です。一方で夫婦2人の基礎生活費は月23万円前後かかります。
この差額が毎月の取り崩し額になり、それが30年続きます。 月7万円の不足なら30年で2,520万円。ここに退職金と、それまでに積み上げた資産で立ち向かうことになります。退職時点の金融資産がこのシミュレーションで最も重要な数字のひとつなのは、そのためです。
絶対額ではなく、比較に使う
30年後の物価も給与も年金制度も、正確に予測することはできません。 このシミュレーションの価値は将来を当てることではなく、前提を変えたときに何がどう動くかを見ることにあります。
繰上返済を年100万円から年50万円に減らしたら、資産の底はどれだけ改善するか。 子どもを私立理系に進ませると、家計の山場はどれだけ深くなるか。 運用利回りを0.5%から3%に変えると、退職時の資産はどう変わるか。 こうした差分は、前提が多少ずれていても方向性は変わりません。そこが判断に使える部分です。
よくある質問
ライフプラン表（キャッシュフロー表）とは何ですか？
将来の収入と支出を1年ごとに書き出し、その差額を積み上げて金融資産の残高がどう推移するかを見る表です。ファイナンシャルプランナーが用いるキャッシュフロー表と同じ構造の表を、公表統計にもとづく概算で自動作成します。住宅購入・教育費・老後資金といった大きな意思決定の前に、家計が破綻しないかを確認する用途を想定しています。有資格者による個別の診断や助言に代わるものではありません。
繰上返済とライフプランはどう関係しますか？
繰上返済は手元の現金を減らす行為です。総利息は確実に減りますが、その資金を教育費のピークや失業時に使えなくなります。このシミュレーターは繰上返済あり・なしで金融資産の推移を並べて表示するため、「利息は減るが家計が持たない」という状態を事前に検知できます。判断すべきは損得だけでなく、資産が最も少なくなる年にいくら残るかです。
教育費はどのくらいかかりますか？
文部科学省「子供の学習費調査」によると、学習費総額は年あたり公立小学校で約34万円、私立小学校で約183万円です。中学校は公立約54万円・私立約156万円、高校は公立約60万円・私立約103万円。大学は国立で入学金約28万円＋年約54万円、私立理系で入学金約26万円＋年約156万円が目安です。下宿する場合はさらに年90万円前後が加わります。
年金はいくらもらえますか？
会社員として平均年収500万円で40年間働いた場合、老齢基礎年金が年約83万円、老齢厚生年金が年約110万円で、合計およそ年193万円（月16万円）が目安です。自営業やフリーランスで国民年金のみの場合は基礎年金の年約83万円（月約7万円）となります。当シミュレーターはこの水準で概算し、繰上げ受給・繰下げ受給の増減も反映します。
年収と貯蓄額だけで試算できますか？
試算できます。年収・貯蓄額・家族構成の3つを入れれば、手取りの概算と生活費・教育費を公表統計から自動で当てはめ、95歳までのキャッシュフロー表を作成します。住まいは住宅ローン・賃貸・持ち家（完済済み）から選べるため、住宅ローンがない家計でも作成できます。条件を足すほど前提は実態に近づきます。
ライフプランシミュレーションは無料で使えますか？
無料です。会員登録もメールアドレスの入力も必要ありません。入力した年収・貯蓄額・家族構成はサーバーに送信されず、計算はすべてブラウザ内で完結します。作成したキャッシュフロー表はCSVで書き出せます。
入力した収入や資産は外部に送信されますか？
送信されません。計算はすべてお使いのブラウザ内で完結しており、年収・貯蓄額・家族構成といった情報がサーバーに保存されることはありません。「入力内容をこの端末に保存する」を選んだ場合のみ、お使いのブラウザの localStorage に残りますが、これも端末内に留まります。設定をオフにすると保存済みの内容も削除されます。
この結果はどこまで信用できますか？
公表統計に基づく概算です。手取り額の計算は扶養控除・配偶者控除・生命保険料控除などを考慮していない簡易式で、実際の金額とは差が出ます。また将来の物価・給与・年金制度は前提を置いているにすぎません。絶対額よりも「繰上返済あり・なしでどちらが厳しいか」「何年目が家計の山場か」といった相対的な比較に使ってください。