子ども2人が私立理系に進んで下宿したら家計は持つか

子ども2人がともに私立理系へ進み下宿する前提で教育費の総額と家計の山場を計算し、2人とも国公立・自宅通学だった場合と比べます。

前提条件

  • 世帯:本人36歳・配偶者34歳・子2人(6歳と3歳)
  • 2人とも私立理系の大学へ進学し、下宿する
  • 世帯年収 900万円(額面)
  • 住宅ローン 4,000万円・35年・固定0.8%
  • 繰上返済 年100万円(2032年から)

基準年は 2026年として計算しています。シミュレーターを開くと、実際の現在の年で計算し直されます。

計算結果

95歳時点の金融資産1,646万円
資産のピーク2057年 5,767万円
退職時の金融資産5,367万円
教育費の総額3,577万円
住居費の総額6,603万円
資産が尽きる年なし

2人とも国公立・自宅通学の場合との比較

項目このケース2人とも国公立・自宅通学の場合
95歳時点の金融資産1,646万円3,866万円
資産のピーク5,767万円7,698万円
退職時の金融資産5,367万円7,278万円
教育費の総額3,577万円1,795万円
資産が尽きる年なしなし

繰上返済の有無による差

項目繰上返済なし期間短縮型返済額軽減型
95歳時点の資産1,576万円1,646万円1,635万円
資産が最も少ない年2026年 968万円2044年 65万円2044年 506万円

この条件で出た警告

2038年は教育費と住宅費が重なり、単年で赤字になります

2038年の教育費は 374 万円。資産の取り崩しでは吸収できますが、この時期の繰上返済は慎重に判断してください。

この条件を積んだ状態でライフプランの結果が開きます。家族構成や収入をあなたの数字に変えて確かめてください。

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よくある質問

子ども2人を私立理系・下宿で進学させると、教育費の総額はいくらになりますか?

95歳時点の金融資産は 1,646万円 の見込みです。 資産のピークは 2057年の 5,767万円、退職時点で 5,367万円 です。 教育費の総額は 3,577万円、最も重い年は 2041年の 601万円 です。

教育費や生活費の金額はどこから来ていますか?

教育費は文部科学省「子供の学習費調査」、生活費は総務省統計局「家計調査」、年金は日本年金機構の公表水準をもとにしています。進路や世帯人数に応じて自動で計上しています。

この結果はどこまで信用できますか?

公表統計に基づく概算です。手取り額は扶養控除・配偶者控除などを考慮していない簡易計算であり、将来の物価・給与・年金制度も前提を置いたにすぎません。絶対額ではなく、前提を変えたときにどう動くかの比較にお使いください。